一級ボイラー技士「関係法令」の要点とひっかけ（論点テキスト）

このページの論点

一級・関係法令・17論点・要点88本・ひっかけ60本（見出しの問数は、公表試験問題2回分80問での内訳）

• 自動給水調整装置・低水位燃料遮断装置・安全弁の備付け・燃焼安全装置
  • 安全弁・逃がし弁の備付けと銘板
  • 燃焼安全装置と低水位燃料遮断
• 伝熱面積の算定と作業主任者・ボイラー技士の就業範囲
  • 作業主任者の選任区分
  • 伝熱面積の算定方法
  • 作業主任者の職務
  • 小型・小規模ボイラーと就業制限
• 設置場所とボイラー室の管理
  • 設置場所・離隔距離・燃料貯蔵
  • ボイラー室の管理と立入禁止
• 附属品の管理と定期自主検査
  • 附属品の管理と取付け
  • 定期自主検査の周期と記録
  • 圧力計・水高計の規定
  • 点火・吹出し・内部作業の措置
• 水面測定装置と鋳鉄製ボイラーの構造規格
  • 鋳鉄製ボイラーの構造規格
  • 水面計と水柱管・連絡管
• 検査と検査証
  • 設置届と構造・使用・落成検査
  • 検査証と性能検査
  • 変更届・変更検査・検査証の裏書

自動給水調整装置・低水位燃料遮断装置・安全弁の備付け・燃焼安全装置（本試験2回分で5問）

安全弁・逃がし弁の備付けと銘板

安全弁の個数と取付け位置、銘板の記載事項、過熱器と貫流ボイラーの安全弁、温水ボイラーの逃がし弁が問われる。

要点

• 蒸気ボイラーの安全弁は、伝熱面積50㎡以下なら1個にでき、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付ける（第62条）。
• 最高使用圧力が0.1MPaを超える蒸気ボイラーの揚程式安全弁等には、製造者の名称又は商標、呼び径、設定圧力、吹出し量を記載した銘板を付ける（第64条）。
• 過熱器には、出口付近に過熱器の温度を設計温度以下に保持できる安全弁を備える（第63条第1項）。
• 水の温度が120度以下の温水ボイラーには逃がし弁を備え、容易に検査できる位置に逃がし管があれば逃がし弁を省ける（第65条第1項）。

ひっかけ

• 貫流ボイラーの安全弁は、本体に直接取り付けなければならないのではなく、最大蒸発量以上の吹出し量のものを過熱器の出口付近に取り付けられる（第63条第2項）。
• 銘板に記載する設定圧力の単位は、キロパスカルではなくメガパスカルである（第64条第2項）。
• 水の温度が120度を超える温水ボイラーは、逃がし弁で足りるのではなく、安全弁を備える（第65条第2項）。

燃焼安全装置と低水位燃料遮断

燃焼安全装置の働き、自動給水調整装置と低水位燃料遮断装置、貫流ボイラーの扱いが問われる。

要点

• 燃焼安全装置は、異常消火や燃焼用空気の異常な供給停止を自動的に検出し、直ちに燃料の供給を遮断する（第85条第1項）。
• 燃焼安全装置は、動力源が断たれたとき直ちに燃料を遮断し、遮断が自動で解除されず、火炎の誤検出時は燃焼を開始させない（第85条）。
• 自動給水調整装置は蒸気ボイラーごとに設け、貫流ボイラー以外にはボイラーごとに低水位燃料遮断装置を設ける（第84条）。
• 貫流ボイラーには、ボイラーごとに水不足時に自動で燃料を遮断する装置又はこれに代わる安全装置を設ける（第84条第3項）。

ひっかけ

• 自動点火ボイラーの燃焼安全装置は、点火できないときや火炎を検出できないときは燃料を遮断し、手動操作しない限り再起動できない（第85条第3項）。動力源が復帰しても遮断は自動では解除されない（第85条第2項第二号）。
• 燃焼安全装置が止めるのは送気ではなく、燃料の供給である。
• 自動給水調整装置は、3基のうち1基だけに付け、残りを手動給水にしてよいのではなく、蒸気ボイラーごとに設ける。
• 自動給水調整装置を有する貫流ボイラーには、低水位燃料遮断装置ではなく、水不足時に燃料を遮断する装置等を設ける。
• 多管式貫流ボイラーは、ガラス水面計の取付けが不要なのではなく、1個以上取り付ける（第69条第1項）。

伝熱面積の算定と作業主任者・ボイラー技士の就業範囲（本試験2回分で4問）

作業主任者の選任区分

ボイラー取扱作業主任者の選任区分と、貫流・廃熱・電気ボイラーなどの伝熱面積の換算が問われる。

要点

• 合計伝熱面積が500㎡以上は特級、25㎡以上500㎡未満は特級又は一級、25㎡未満は二級でも選任できる（第24条第1項）。貫流ボイラーのみを取り扱う場合は、合計500㎡以上でも一級でよい。
• 令第20条第5号イからニまでのボイラーのみを取り扱う場合は、ボイラー取扱技能講習修了者も選任できる。
• 貫流ボイラーの伝熱面積は10分の1を乗じて算定する（例：240㎡→24㎡で二級も選任できる・第24条第2項）。
• 火気以外の高温ガスを用いるボイラー（廃熱ボイラー等）の伝熱面積は、2分の1を乗じて算定する。
• 電気ボイラーは、電力設備容量60kWを1㎡とみなす（例：18,000kWは300㎡）。
• 合計は換算後の各ボイラーの伝熱面積を足して判断する（例：240㎡×2＋30㎡＝510㎡で特級が必要）。
• 温水ボイラーは伝熱面積14㎡以下なら令第20条第5号ハの小規模ボイラーとして、合計に算入しない。

ひっかけ

• 貫流ボイラーの伝熱面積は2分の1ではなく、10分の1を乗じて算定する。
• 伝熱面積の合計が25㎡未満でも二級を選任できないのではなく、選任できる。
• 伝熱面積の合計が300㎡の場合、二級を選任できるのではなく、特級又は一級でなければならない。
• 廃熱ボイラーの換算は、貫流ボイラーと同じ10分の1ではなく、2分の1である。
• 15㎡の鋳鉄製温水ボイラーに二級を選任できないのではなく、25㎡未満なので選任できる。

伝熱面積の算定方法

複数のボイラーの伝熱面積を合計する際の換算方法と、ボイラーの種類ごとの伝熱面積の算定範囲が問われる。

要点

• 貫流ボイラーは10分の1、火気以外の高温ガスを利用するボイラーは2分の1を乗じ、令第20条第5号イからニまでの小規模なボイラーは合計に算入しない（則第24条第2項）。
• 電気ボイラーは、電力設備容量60kWを1㎡とみなして換算した面積で算定する（則第2条第四号）。
• 貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器入口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する（則第2条第三号）。
• 長手方向のひれが両面とも燃焼ガス等に触れる水管の係数は、両面に放射熱で1.0、両面に接触熱で0.4である。スタッドチューブはスタッド側面の15パーセントを管の外周に加える。
• ベーレー式水壁の伝熱面積は、燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する（則第2条第二号チ）。
• 耐火れんがでおおわれた水管は、管の外側の壁面に対する投影面積で算定する。
• 水管ボイラー及び電気ボイラー以外のボイラーは、燃焼ガス等に触れる本体の面でその裏面が水又は熱媒に触れるものの面積で算定する。

ひっかけ

• 電気ボイラーに貫流ボイラーと同じ10分の1を乗じるのではなく、電力設備容量による換算で算定する。
• 耐火れんがでおおわれた水管は伝熱面積に算入しないのではなく、投影面積で算入する。
• 片面のひれで接触熱をうける水管の係数は0.5ではなく0.2である（0.5は放射熱）。
• 本体の面の全面積で算定するのではない。基準は水側ではなく、燃焼ガス等に触れる面である。

作業主任者の職務

ボイラー取扱作業主任者の職務として則第25条に定められている事項と、定められていない事項の区別が問われる。

要点

• 作業主任者は、負荷の変動が急激にならないよう努め、ボイラーの異状を認めたときは直ちに必要な措置を講じる（則第25条）。
• 最高使用圧力を超えて圧力を上昇させないこと、給水装置の機能の保持に努めること、自動制御装置を点検し調整することが職務である（第3号・第7号・第8号）。
• ボイラー水の濃縮を防ぐため適宜吹出しを行うことと、安全弁の機能の保持に努めることが職務である（第25条第1項第六号ほか）。
• ボイラーの圧力、水位及び燃焼状態を常に監視することが職務である。

ひっかけ

• 認定を受けた自動制御装置を備えたボイラーでは、水面測定装置の点検を緩和する定めがないのではなく、3日に1回以上とすることができる（則第25条第2項）。
• 吹出しは毎日1回の定時ではなく、適宜行ってボイラー水の濃縮を防ぐ（第25条第1項第六号）。
• 水質検査の毎日の実施やその結果の掲示は職務に含まれない。
• 落成検査の日程を署長と調整して決めることは、作業主任者の職務ではない。
• ボイラー変更届の提出は事業者が行う手続きで、作業主任者自身の職務ではない。

小型・小規模ボイラーと就業制限

令第20条第5号の小規模ボイラーと小型ボイラーの基準、および就業制限（取扱い・整備・溶接）の区別が問われる。

要点

• 令第20条第5号イからニまでの小規模なボイラーには、伝熱面積が蒸気ボイラー3㎡以下、温水ボイラー14㎡以下、貫流ボイラー30㎡以下のもののほか、胴の内径と長さが小さい蒸気ボイラー（イ）がある。
• 小規模ボイラー等を除くボイラーの取扱いはボイラー技士免許、整備はボイラー整備士免許を受けた者でなければつかせてはならない。
• 小型ボイラーの基準は、蒸気ボイラーが0.1MPa以下で1㎡以下、温水ボイラーが0.2MPa以下で2㎡以下、貫流ボイラーが1MPa以下で10㎡以下などである（施行令第1条第4号）。
• ゲージ圧力0.1MPa以下の蒸気ボイラーで、胴の内径が200mm以下かつ長さが400mm以下のものは、法令上のボイラーに該当しない。

ひっかけ

• 小規模ボイラーの取扱いは、ボイラー技士免許者に限られるのではなく、ボイラー取扱技能講習修了者でもつかせることができる（則第23条第2項）。
• 小型ボイラーはボイラーに含まれず規制を受けないのではなく、定期自主検査など独自の規制がある。
• 胴の内径や気水分離器の要件が一切関係しないのではなく、蒸気ボイラーには胴の内径・長さの基準、貫流ボイラーには気水分離器の内径・内容積の要件がある。

設置場所とボイラー室の管理（本試験2回分で3問）

設置場所・離隔距離・燃料貯蔵

ボイラー室の設置区画・出入口・各部の離隔距離・燃料貯蔵・可燃物の被覆と、観測窓などの監視措置が問われる。

要点

• 伝熱面積が3㎡を超えるボイラー（移動式・屋外式・小型を除く）は、専用の建物又は建物内の障壁で区画された場所に設置する（則第18条）。
• 本体を被覆していないボイラー又は立てボイラーでは、外壁から側部の構造物までを原則0.45メートル以上とし、胴の内径500mm以下かつ長さ1000mm以下のものは0.3メートル以上でよい（則第20条第2項）。
• ボイラーの最上部から天井、配管その他の上部構造物までは、原則1.2メートル以上とする（則第20条第1項）。
• 液体燃料と気体燃料は、ボイラーの外側から2メートル以上離して貯蔵する（障壁を設けるなど防火の措置を講じたときを除く。則第21条第2項）。
• 金属製の煙突又は煙道の外側から0.15メートル以内にある可燃性の物は、金属以外の不燃性材料で被覆する（則第21条第1項）。
• ボイラー室には、煙突からの排ガスの観測窓を設ける等、燃焼が正常に行われていることを容易に監視できる措置を講じる（則第22条）。

ひっかけ

• ボイラー室の出入口は、伝熱面積が50㎡未満なら1で足りるのではなく、原則2以上設ける（則第19条）。
• 固体燃料は2メートル以上ではなく、1.2メートル以上離せばよい。
• 可燃性の物の被覆距離は1.2メートルではなく0.15メートル以内である。
• 可燃性の物の被覆は、運転開始後でよいのではなく、設置の段階から必要である。

ボイラー室の管理と立入禁止

ボイラー室の管理として事業者が行う事項（立入禁止・掲示・持込制限・れんが補修）と、定められていない事項の区別が問われる。

要点

• 関係者以外の者がボイラー室にみだりに立ち入ることを禁止し、その旨を見やすい箇所に表示する（則第29条）。
• ボイラー室には、ボイラー検査証と作業主任者の資格及び氏名を掲示する（則第29条第1項第四号）。
• 移動式ボイラーは、検査証又はその写しを作業主任者に所持させる。
• 燃焼室・煙道等のれんがの割れや、ボイラーとれんが積みとの隙間は、速やかに補修する（則第29条第6号）。

ひっかけ

• 引火しやすい物は一切持ち込ませてはならないのではなく、必要がある場合のほか持ち込ませてはならない（則第29条第2号）。
• ボイラー室に掲示するのは検査証と作業主任者の資格・氏名であり、定期自主検査の記録は掲示ではなく3年間保存するものである（則第32条第3項）。

附属品の管理と定期自主検査（本試験2回分で3問）

附属品の管理と取付け

安全弁の調整、圧力計・水高計の管理、水位表示、凍結防止、配管の防護など、附属品の管理と取付けの基準が問われる。

要点

• 過熱器用安全弁は、胴の安全弁より先に作動するよう調整する（則第28条第2号）。
• 安全弁は、基準を常用圧力ではなく最高使用圧力として、最高使用圧力以下で作動するよう調整する（則第28条第1号）。
• 安全弁が2個以上ある場合は、1個を最高使用圧力以下で作動させれば、他の安全弁は最高使用圧力の3パーセント増以下で作動するよう調整できる（則第28条第2項）。
• 圧力計や水高計は、機能を害する振動を受けないようにし、内部が凍結せず80度以上にもならない措置を講ずる。
• 蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較できるよう表示する（則第28条第6号）。
• 温水ボイラーの返り管と逃がし管は、凍結しないよう保温その他の措置を講ずる（則第28条第8号ほか）。
• 蒸気止め弁はドレンがたまる位置に設ける場合にドレン抜きを備え、過熱器にもドレン抜きを備える（構造規格）。

ひっかけ

• 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管、水面測定装置の連絡管は、保温材を巻くのではなく耐熱材料で防護する（則第28条第1項第七号）。
• 爆発戸の位置がボイラー技士の作業場所から5メートル以内ではなく、2メートル以内のとき、爆発ガスの分散装置を設ける。
• 圧力計の目盛りに表示するのは常用圧力ではなく、最高使用圧力を示す位置である。

定期自主検査の周期と記録

ボイラーの定期自主検査の周期・点検項目・記録の保存期間と、小型ボイラーの扱いが問われる。

要点

• 定期自主検査は、1か月以内ごとに1回、定期に行わなければならない（則第32条第1項）。
• 定期自主検査は、ボイラー本体、燃焼装置、自動制御装置、附属装置及び附属品、煙道の各項目について行う。
• 定期自主検査の結果は記録し、3年間保存しなければならない（則第32条第3項）。
• 煙道は、漏れその他の損傷の有無と、通風圧の異常の有無を検査する。
• 給水装置は損傷の有無と作動の状態、水処理装置は機能の異常の有無を点検する。
• 小型ボイラーの自主検査は1年以内ごとに1回行い、記録は3年間保存する。
• 小型ボイラーも、使用を中止していたものを再び使用する際は自主検査を行わなければならない（則第94条第2項）。

ひっかけ

• バーナの点検事項は、つまりではなく汚れ又は損傷の有無である（つまりはストレーナ）。
• 1月を超えて使用しない期間は、その期間中も1月以内ごとに検査するのではなく、周期から除かれ、使用再開時に検査を行う。
• 自動制御装置の電気配線の点検事項は、絶縁抵抗ではなく端子の異常の有無である。
• 定期自主検査は性能検査とは別個に行うもので、性能検査に合格していても省略できない。

圧力計・水高計の規定

圧力計の最大指示値や機能の要件、目盛りの表示、振動・温度への措置、温水ボイラーの水高計と温度計の取付けが問われる。

要点

• 圧力計は、停電の場合も有効に機能するものとし、蒸気が直接圧力計に入らないようにし、連絡管を容易に閉そくしない構造とする（構造規格第66条）。
• 蒸気ボイラーの圧力計の最大指示値は、最高使用圧力の1.5倍以上3倍以下でなければならない。
• 圧力計・水高計は、機能を害する振動を受けないようにし、内部が凍結せず80度以上の温度にもならない措置を講ずる（則第28条）。
• 温水ボイラーの水高計は、本体又は温水の出口付近に取り付け、水高計に代えて圧力計を取り付けることもできる（構造規格第67条）。

ひっかけ

• 圧力計の目盛りに表示するのは常用圧力ではなく、最高使用圧力を示す位置である（則第28条第5号）。
• 蒸気ボイラーの温度計は過熱器の入口付近ではなく出口付近、温水ボイラーの温度計も入口付近ではなく出口付近に取り付ける。
• 圧力計の最大指示値は、最高使用圧力と等しいものではなく、1.5倍以上3倍以下である。

点火・吹出し・内部作業の措置

ボイラーの点火前の措置、吹出し作業の方法、ボイラー・煙道の内部に入るときの措置が問われる。

要点

• 点火は、ダンパーの調子を点検し、燃焼室及び煙道の内部を十分に換気した後でなければ行ってはならない（則第30条）。
• ボイラー又は煙道の内部に入るときは、冷却し、内部を換気し、使用中の他のボイラーとの管連絡を確実にしゃ断する。
• 内部で使用する移動電線は、キャブタイヤケーブル又はこれと同等以上の絶縁効力と強度を有するものを使わせる。
• 定期自主検査で異状を認めたときは、補修その他の必要な措置を講じなければならない。

ひっかけ

• 一人で同時に2以上のボイラーの吹出しを行ってはならず、吹出しを行う間は他の作業もしない（則第31条第1項）。
• 内部で使う移動電灯は、ガードを取り付けなくてよいのではなく、ガードを有するものを使わせる（則第34条）。

水面測定装置と鋳鉄製ボイラーの構造規格（本試験2回分で3問）

鋳鉄製ボイラーの構造規格

鋳鉄製ボイラーの使用限度、構造と肉厚、水圧試験、温水温度の自動制御、附属品の備付けが問われる。

要点

• 圧力0.1MPaを超えて使用する蒸気ボイラーと、圧力0.5MPaを超える温水ボイラーは、鋳鉄製としてはならない（構造規格第88条）。
• 鋳鉄製ボイラーは組合せ式とし、セクションの肉厚は最高使用圧力0.3MPa以下で8mm以上、内部検査用の検査穴を設ける。
• 温水ボイラーの水圧試験は最高使用圧力の1.5倍（0.2MPa未満なら0.2MPa）、セクションは0.2MPa以下で0.4MPa、超える場合は2倍の圧力で、組合せ前に行う。
• 圧力が0.3MPaを超える温水ボイラーには、温水温度が120度を超えないよう温水温度自動制御装置を設ける（構造規格第98条）。
• 蒸気ボイラーの蒸気部、水柱管又は水柱管に至る蒸気側連絡管には圧力計を、温水ボイラーの本体又は温水出口付近には水高計を取り付ける。
• 蒸気ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持できる安全弁その他の安全装置を備える。
• 給湯用温水ボイラーの逃がし弁は、給水タンクの水面以上に立ち上げた逃がし管があれば省ける（構造規格第95条第2項ただし書）。

ひっかけ

• 鋳鉄製にできない温水温度は100度を超えるものではなく、120度を超えるものである。
• 鋳鉄製の蒸気ボイラーの水圧試験は0.3MPaではなく、0.2MPaである（構造規格第93条第1号）。
• 鋳鉄製の蒸気ボイラーにも、スケールその他の沈殿物を排出する吹出し管を備える。
• ガラス水面計を二個以上取り付ける定めは蒸気ボイラーに課されるもので、温水ボイラーには適用されない。

水面計と水柱管・連絡管

ガラス水面計の個数と代替、水柱管の材質、水面計の連絡管の構造と取付口の高さが問われる。

要点

• ガラス水面計は、多管式貫流ボイラーを除く貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーに2個以上、多管式貫流ボイラーには1個以上取り付ける（構造規格第69条第1項）。
• 水面測定装置の1個をガラス水面計以外にできるのは、胴の内径が750mm以下の場合か、遠隔指示水面測定装置を2個取り付けた場合である。
• 水柱管と水柱管・水面計の連絡管は、容易に閉そくしない構造とし、水側連絡管と水柱管は容易に内部の掃除ができる構造とする。
• 蒸気側連絡管には管の途中にドレンのたまる部分を、水側連絡管には中高又は中低を設けてはならない（構造規格第71条）。

ひっかけ

• 鋳鉄製としてはならない水柱管は、最高使用圧力1.6MPa以下ではなく、1.6MPaを超えるボイラーのものである。
• 水側連絡管の取付口は、最低水位より下であってはならないのではなく、上であってはならない。
• ガラス水面計は、運転停止時に限らず、随時掃除と点検ができる構造とする。

検査と検査証（本試験2回分で2問）

設置届と構造・使用・落成検査

設置届・構造検査・使用検査・落成検査それぞれの主体、提出先、受検の順序と時期が問われる。

要点

• 落成検査は、ボイラー（移動式を除く）を設置した者が所轄労働基準監督署長から受ける検査である（則第14条第1項）。
• 落成検査は、構造検査又は使用検査に合格した後でなければ受けることができない（則第14条第2項）。
• 落成検査は設置工事の完了後に受け、合格したボイラーにはボイラー検査証が交付される。
• 使用検査は、輸入したボイラーや、1年以上設置されなかったボイラー、使用を廃止して再設置するボイラーが対象である（則第12条）。
• 設置届の提出先は所轄労働基準監督署長で、ボイラー明細書、ボイラー室及びその周囲の状況を記載した書面等を添える（則第10条）。
• 構造検査・使用検査を受ける者は、ボイラーを検査しやすい位置に置き、水圧試験の準備と安全弁等の取りそろえをする（則第6条・第13条）。
• 移動式ボイラーを設置するときは、あらかじめボイラー設置報告書に明細書とボイラー検査証を添えて提出する（則第11条）。

ひっかけ

• 落成検査は登録設計審査等機関が行うのではなく所轄労働基準監督署長が行い、登録機関が行うのは構造検査と使用検査である。
• 設置届は設置した後遅滞なく出すのではなく、設置しようとするときに事前に提出する。
• 溶接によるボイラーは構造検査の後に溶接検査を受けるのではなく、溶接検査に合格した後でなければ構造検査を受けられない（則第5条第2項）。
• 構造検査を受ける者は準備をすれば足りるのではなく、検査に立ち会わなければならない。

検査証と性能検査

ボイラー検査証の有効期間と性能検査の内容、検査証の書替え・返還の手続きが問われる。

要点

• ボイラー検査証の有効期間は1年で、更新を受けるには性能検査を受けなければならない（則第37条第1項）。
• 性能検査の結果により、更新後の有効期間は1年未満又は1年を超え2年以内で定められる（則第38条）。
• 性能検査では、ボイラーのほか、ボイラー室、配置状況、据付基礎、燃焼室及び煙道の構造についても検査を受ける。
• 性能検査を受ける者は、ボイラー及び煙道を冷却し、掃除し、その他必要な準備をしなければならない（則第40条第1項）。

ひっかけ

• 事業者に変更があったときの検査証の書替えは、変更後30日以内ではなく10日以内に受ける（則第44条）。
• 使用を廃止したときの検査証は、保管や猶予で足りるのではなく、遅滞なく所轄労働基準監督署長に返還する（則第48条）。

変更届・変更検査・検査証の裏書

ボイラー変更届の対象部分、変更検査の時期と対象、検査証の裏書と書替え・休止報告の区別が問われる。

要点

• ボイラーの胴、炉筒、火室又は燃焼装置を変更しようとするときは、所轄労働基準監督署長にボイラー変更届を提出する（則第41条第1項）。
• 変更届の対象は、胴等の本体部分、附属設備、燃焼装置、据付基礎の4区分である（則第41条）。
• 所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーは変更検査を要さず、変更検査に合格しなければ変更後のボイラーを使用できない。
• 変更検査に合格したボイラーは、検査証に検査期日、変更部分及び検査結果の裏書を受ける（則第43条）。

ひっかけ

• 使用休止が検査証の有効期間を過ぎるときの報告先は、所轄労働局長ではなく所轄労働基準監督署長である（則第45条）。
• 変更検査は変更工事の着手前ではなく、変更工事を行った後に受ける（則第42条）。
• 給水装置を変更する場合は変更届の対象ではない（自動制御装置・空気予熱器・煙管も対象外）。
• 事業者に変更があった場合の手続きは裏書ではなく、検査証の書替えである（則第44条）。

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作り方について

この読み物は、アプリ「ボイラーウカール」の収録問題の設問・正しい記述・解説をもとに、アプリ製薬が論点ごとに整理したものです。協会の公表試験問題や市販テキストの転載ではありません。問題文・選択肢は載せていません。 科目の見出しにある「本試験◯回分で◯問」は、公益財団法人 安全衛生技術試験協会が公表している試験問題（公表試験問題のページ）を、アプリ製薬が論点ブロックごとに数えた問数です。